海外からのラジオ放送

Radio Japanの夏スケジュールは既に書いたとおり、19日、ウェブサイトにも夏スケジュールが掲載された。
海外中継所が増えているが、今回はじめて、アフガニスタン2ヶ所からFMでも流れることになった。番組はペルシャ語で、1430-1500に短波12045kHzと同じ時間に放送される。
KabulとHeratから88.0MHzで放送される。この周波数、民放局Radio Killidが使用していることから、この局から放送されることになる。

同局のウェブサイトによれば、Radio Killid Kabul (RKK FM 88)は2005年8月19日に、アフガニスタン最初の24時間放送を始めたとある。その後2番目の局Radio Killid Herat (RKH FM 88)も放送を始めた。



  

このほどR.JapanのA10夏スケジュールが発表された。
いくつかの変更点が見られる。海外中継所が、更に増え、八俣を除き中波・短波で13ヶ所から中継されることになる。

ポルトガル語がチリから、ロシア語の一部がリトアニアから、フランス語がマダガスカルから出ることになった。
中国語の放送時間が大幅に変更され、0400台以降の放送が、0900以降に集中的に放送される。送信サイトの変更は無い。
新しい中国語のスケジュールは：
0900-0930 AS 6090
1200-1230 AS 6090
1300-1330 AS/seAS 6190 11740
1430-1500 AS 6190
1530-1600 AS 6190
1600-1630 seAS 11730
2230-2250 AS 9560
2240-2300 seAS 13650
2340-2400 AS 15195
2340-2400 seAS 17810

朝鮮語は0430の放送がなくなった。また一部放送時間の変更もあるようだ。
今回は久々の大幅なスケジュール変更となる。  

ステレオ放送を聞くラジオがないことから、すっかり影を潜めてしまったAMステレオ放送。
今年に入り相次いでステレオ放送を廃止した民放が多い。そんな中、名古屋、東京の民放はまだ健在である。
いずれAM放送は姿を消してしまう運命にあるようだ。聞けもしないデジタル放送に力を入れるくらいならAMステレオ存続を図るのも、ラジオ放送活性化の重要な要素となるのだが。

代わりというわけでは無いが、以前にも書いたように、ネットとのサイマル放送が3月15日から始まる予定。ただし一部の地域しか聞くことは出来ない。東京の民放が他の地域で聞こえるのはイカンという、なんとも閉鎖的なお役所的考えが、この時代にもまかり通る不思議な日本である。

今でもCATVでFM放送は送られているので、これにAM放送も載せたら良いと思うのは素人の考えなのか。ならば、おこぼれも問題も起きないのだが。
世界中につながるネットで、地域限定などという変な放送を流すなといいたくなる。



  

なりふり構わずどうしても地デジにしなければならず、ついに「地デジ難視対策衛星放送」まで始めてしまった。

しかしこの放送誰でも見られるわけではない。今のところ首都圏のごく一部、地デジ難視対策衛星放送対象リスト（ホワイトリスト）なるものが公開されており、それによれば、
・栃木県の14地区2559世帯
・東京都の1地区179世帯
・神奈川県の40地区2669世帯

たったこれだけ。最も中継されるのは関東広域圏（東京キー局）だからこうなるのだろうが･･･。この放送2月22日から始まっている。
BS291～298ででている、一般のテレビではこれしか見られない。




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日本時間27日、午前5時31分44秒、NHK第一放送は、通常の番組を中断して緊急地震速報を出した。

この放送は短波の6085kHz、9625kHz、9670kHzでも同時に流された。
26日2030UTCに｢今日は何の日｣が終わり、ハイチ地震の映画上映に関する話題を中断し緊急地震速報のチャイムが流れた。

2031'44"　番組を中断、緊急地震速報チャイムに続き、マニアルの録音アナウンス。
2032'32"　緊急地震速報終了チャイム、スタジオから地震速報のアナウンス。
2033'50"　アナウンスが中断、一瞬「津波・・」とアナウンスが出たが、
2033'56"　緊急警報放送信号の送出(ピロピロ音)
2034'22"　津波注意報、津波警報のアナウンス、
2046'20"　同じ内容を何回も繰り返すアナウンスが続く、
2050'32"　沖縄県読谷村役場などへの電話インタビューが続く、
2055'05"　緊急警報放送信号送出(ピロピロ音)
2055'19"　引き続き地震津波関連のニュース、
2159'57"-2100'00"　時報
　
第一放送以外は聞かなかったので分からない。  

海外では当たり前になっている、ストリーミング放送。
ようやく日本でも実現しそうだ。国内民放がAM放送と同時にインターネット放送でも聞けるようになるわけだ。

ネット後進国の日本が少しは進歩するのだろうか。TBSラジオ、ニッポン放送、文化放送、エフエム東京、J-WAVE、InterFMの在京キー局6社と、朝日放送、毎日放送、エフエム大阪など在阪の準キー局6社、短波の日経ラジオ社の合計13社が、3月からはじめる。

当面は今の誰も聞かないデジタル放送同様、大阪、首都圏になるとか。IPアドレスでアクセスを規制するようだ。

大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ(2月12日日系ビジネスONLINEから)
3月から変わるラジオ局　NHKは地方はどう動く？
　2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。

　「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。

　マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、民放局が重い腰を上げた。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。

　AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。間もなく正式発表される。

　パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。

　大手放送局が、地上波と同一の放送を、同時に通信回線経由で再送信する本格的な取り組みは、国内初。1925年のラジオ放送開始から85年、「通信と放送の融合」が極まった。

地上波に手を加えない、事実上の「ネット解禁」

　ネットでの同時送信に踏み切るのは、TBSラジオ、ニッポン放送、文化放送、エフエム東京、J-WAVE、エフエムインターウェーヴ（InterFM）の在京キー局6社と、朝日放送、毎日放送、エフエム大阪など在阪の準キー局6社、加えて短波の日経ラジオ社の合計13社。

　民放各社は昨年12月、共同でインフラ整備や権利処理にあたるための組織「IPサイマルラジオ協議会」を発足し、準備を進めていた。

　「ネットで聞けるラジオ」は、今年3月から半年を試験期間とし、9月から本格運用とする模様。試験期間とはいえ登録は不要で、特別なソフトも必要としない。配信方式は「Adobe Flash Player」を選んだ。

　地上波から数秒の遅れが生じるため、各社とも「時報」はカットすると見られ、権利処理が相当に困難なオリンピックやサッカーのワールドカップなど一部のスポーツ中継は、別番組に差し替えるなどの対応を取るようだ。

　だが、それ以外は原則、各局ともに地上波の放送内容に手を加えず、すべての番組、CMを再送信する方針。事実上の「ネット解禁」となる。

経営環境悪化で大手の足並み揃う

　これまでもニッポン放送やJ-WAVE、エフエム東京など一部放送局が、パソコンやモバイル端末に向けた地上波放送の再送信を試みていた。だが、期間や聴取者の人数を限定したり、権利処理ができない番組やコーナー、音楽、CMなどをカットして再編成したりするなど、試行の域を出なかった。

海外では既に始まっているラジオ放送のネット同時送信。日本でも事態が大きく動いたのは、受信環境と経営環境の悪化に窮する大手各社の思惑が一致し、足並みが揃ったからだ。

　ネットへのシフトを進めた場合、電波の聴取者が減ったり、広告に影響が及んだりする可能性があり、大手各社は二の足を踏んでいた。だが、大手ラジオ局関係者は「都市化で受信障害が増え、ラジオ受信機そのものも減っている。聴取者と広告費の減少が止まらず、いよいよ食えなくなってきた」と漏らす。

　一方で、「Twitter（ツイッター）」などのソーシャルメディアでは、テレビやラジオの話題で盛り上がることが多く、ネットと放送の相性が良いことが分かってきた。

　特に若年層は、ネットに接触する時間が年々伸びており、欧米ではネットでの同時送信を機に、ラジオ局の聴取者が反転して増えているという調査結果もある。

　同時送信が可能になれば、放送しているサイトへのリンクを張ってツイッターなどからユーザーを誘導することも可能だ。また、通販サイトや、楽曲の販売サイトなどへリンクを張り、放送中の商品や楽曲の購入を促すといった、新たなビジネスモデルも模索できる。

　家庭や職場などからは、ラジオチューナーが消えつつあり、物理的に不利な状況となっていた。が、コンテンツの質が大きく落ちているわけではない。「出るところへ出れば、それなりの需要と収益を見込める」との思惑が、徐々に業界内に浸透した。

大手民放を取りまとめた陰の功労者

　大手各社がネット放送に保守的だった理由として、「電波利権」をどう守っていくかという問題との兼ね合いもあったようだ。

　だが今回、「都市部の難聴取を解消するための実証実験」という大義名分を前面に押し出しながら、ネット時代の新たな聴取者獲得への橋頭堡を築くという道を歩むことで、各局は一致した。

　民放各社の合意が進んだ背景には、各局を取り持つ形で協議会の事務局を買って出た電通の存在もある。広告を取り次ぐ電通は、ラジオの媒体力低下とともに沈むのではなく、ラジオ局に聴取者を拡大してもらい、再び広告媒体としての価値を高めてもらう方向へと業界を誘いたかった。

　ラジオ広告費は91年の約2400億円をピークに、2008年の約1550億円まで減少している。今年に入っても広告量は前年割れが続いており、電通としても、最も痛んでいるマスメディアの再興は急務だった。

コミュニティFMは4年前から同時送信を実現

　同時送信が実現しない理由として、音楽著作権者や出演者、広告主との交渉が困難である、という「建前」もあった。

　だが、経営基盤が弱いコミュニティFM各局は既に、2006年から徒党を組んでJASRACと交渉、音楽も含めたネット同時送信を実現させている。この点について、前出とは別の関係者は「要は大手各社の足並みが揃わず、前向きにもならなかっただけ」と斬る。

　ところが電通が音頭をとり、足並みは一気に揃った。そうなると、権利団体も軟化せざるを得ない。音楽関連だけでなく、CMの権利を持つ日本広告業協会や大手芸能事務所などとも、スムーズに合意が取れたようだ。

　業界が一丸となり、「ラジオ復権」に向けて動き出した民放各社。ただし、前途洋々というわけにはいかない。多くの解決すべき課題が、取り残されている。

　まず、放送業界のドン、NHKをどう扱うのか、といった問題がある。2月に入ってから情報を嗅ぎつけたNHKは、即座に対応を協議しているようだが、未だに方針は固まっていないと見られる。

　ある協議会の関係者は「NHKさんが仲間に入りたいというなら断る理由はない」と話すが、出し抜かれた格好のNHKが素直に仲間に入るとは思えず、時間がかかりそうだ。

　モバイル端末の扱いも課題として残る。ラジオメディアこそモバイルの需要は高いはず。だが、当初は、パソコン向けのサービスとして始め、携帯電話などのモバイル端末には対応しないという。ラジオ局の免許はエリアごとに与えられており、地域をまたぐ聴取の扱いをどうするのか、議論が必要だからだ。

　パソコン向けでも聴取可能地域は当初、在京局は首都圏の1都3県に、在阪局は大阪府に限定される。この制限は、存在意義を問われかねない地方系列局の反発を阻止する狙いもある。協議会は、順次、地方局にも参加を呼びかけ、各局の放送エリアに限定して、ネットの同時送信を実現してもらう方向で考えているようだ。

聴取可能地域の制限は、内輪の論理

　だが、ユーザー側の視点に立てば、日本のどこにいようが、好きな放送局を選べる方が便利なことは明白。旅行先や転出先で、慣れ親しんだ地元のラジオ放送を聴きたいというニーズもあるはずだ。聴取可能地域の制限は、内輪の論理に過ぎない。

　実際、一足早くネットの同時送信を実現させたコミュニティFM各局は、聴取可能地域を制限していない。コミュニティFMのポータルサイト「サイマルラジオ」では、日本全国のコミュニティFMを、誰でもどこにいても聴くことができる。

　例え、ネットの同時送信で地域制限がなくなったとしても、地方の系列局は、地元地域に根ざした独自番組を増やすなどして勝負すればよい。そうした経営努力で、より地元密着のコンテンツが増えるのであれば、地域のリスナーも喜んで聴いてくれるだろう。

　キー局と地方系列局の摩擦もさることながら、キー局同士が波の壁を越え、さらに新興のネット放送局とも同じ土俵に乗ることで、より競争が激化することも予想される。

マスメディアの一角が動いた事実は、大きな一歩

　これまでラジオ各局は、電波区分の違いで、棲み分けを図ってきた。だが、ネットに区分はない。免許を持つ優位性もない。フラットな条件でリスナーを奪い合う以上、これまで以上にコンテンツ力の強化を迫られる可能性がある。

　ただ、改革に痛みや努力はつきもの。多くの業界が情報革命に対峙し、リストラや組織改編などをしながら、市場に体を合わせてきた。

　その中で、大きく変わらずにいたマスメディアの一角が、さまざまな課題を孕みながらも動いたという事実は、大きな一歩と言える。
  

日本の資金援助でナイジェリア国営放送の100kW中波送信機2機が、このほど完成し放送を始めた模様。
既に第一期工事では、Kadunaに中波594kHzの100kW送信機が新たに設置されている。今回二期工事でEnuguに同じく828kHzの100kW送信機が新設された。

  

昨年12月に、産経WEBでのアンケート結果が載っている。民主党らしい考えだ。今の制度がすぐに変わるとは思えないが、既に日本の電波メディアは外国に乗っ取られたも同じ。
本当にこうなったら更につまらん番組が増え続けることは間違いない。今でも、中国、朝鮮半島に媚する報道しか出来ないメディアに成り下っている。

【私も言いたい】周波数オークション　６割が導入に「賛成」2009.12.10
　今回のテーマ「周波数オークション」について、8日までに460人（男性417人、女性43人）から回答がありました。「周波数オークションに賛成」との回答は6割で、「電波は有効活用されている」は2割弱にとどまり、「制度導入で電波の有効利用が進むと思う」は賛否が分かれました。

　（１）周波数オークションに賛成か
YES→60％、NO→40％　

　（２）電波は現在、有効活用されていると思うか
YES→17％、NO→83％

　（３）制度の導入で電波の有効利用が進むと思うか
YES→53％、NO→47％

　◯財政難のため英断を

　埼玉・男性会社員（５３）「国の財源確保を目的に大いに実行すべきだ」

　東京・男性会社員（３５）「無線資格を所有している。既にラジオ局などでは周波数＝商標名となっている。どれほどの利益になるか分からないが大いに賛成。ただ、従来の金額での割り当て周波数も残すことが絶対条件」

　千葉・男性会社員（５９）「オークションがなぜ問題なのか。財政がこんなにひどいのに、なぜ変化を嫌うのだろうか」

　大阪・男性会社員（３２）「有効利用の前に、取得した事業者が守るべきルールと罰則を整備した上でのオークションなら賛成。悪用されるのを防止する監視者も必要だ」

　富山・男性自営業（６０）「限りある電波を使ってショッピング番組を流しているのに腹が立つ。商業目的なら高価にすべきだ」

　神奈川・女性会社員（３１）「テレビ各局はもっと電波使用料を支払うべきだ。くだらない番組が多すぎる」

　●弊害の元凶に

　和歌山・男性公務員（３１）「絶対反対。国土の広い欧米とは事情が違う。狭い国内では相互干渉もある。オークションで野放しにすればどんな結果を招くことか」

　京都・男性アルバイト（２９）「財源問題は解決しても、大衆的に有益な情報伝送に活用されるかは分からない。金銭を積めるもののみが買い占め、大半の利用者は情報料を払い続けることになる。格差拡大につながらないか」

　東京・男性会社員（４２）「日本は諸外国に比べて電波の使用料金が非常に安い。有効活用もそうだが、ちゃんと見合った料金を徴収してもよいのでは」

　宮崎・男性自営業（４４）「そもそも電波法の目的は『電波の公平かつ効率的な利用の確保により、公共の福祉を増進すること』。周波数帯の利用を競売で決めるのはおかしい。ただ、アマチュア無線では携帯電話の基本料のような『電波使用料』が毎年徴収されるので、電波を無料で使い放題という状況が見直されていいと思う」

　神奈川・男性アルバイト（３９）「陸上自衛隊で無線通信の職務に８年間従事していた。限りある周波数の大切さはよく理解している。周波数帯と電波出力によっては医療機器に影響を及ぼしたり、テレビやラジオの受信障害の原因になったりする。周波数を切り売りすることで弊害が起きるのは目に見えている」
　　　　　　◇
　【周波数オークション】　民主党の衆院選マニフェスト（政権公約）のベースとなった政策集「政策インデックス2009」で検討が打ち出された。これまで、総務省の判断で割り当てていた電波を、最も高額で応札した企業に売却する制度。政府にとっては新たな財源を確保できるメリットがあるが、放送や通信業界にとっては、高額購入費用が経営を圧迫し、利用者にも負担が跳ね返る恐れがある。しかし、具体的な制度内容はまだ示されていない。

24日、中国のバンド外ジャミングは幾分少なめ。SOHは1月中旬から30分の細切れ周波数での中継時間を増やしており、このバンド外での非公式放送が減ってもおかしくは無い。
0530現在に聞こえる周波数は:
8400、9000、11300、13970、17470
11350、17970

Daily special
January 25 SOH
1230-1300 7570kHz
1400-1430 7585kHz (1414-firedrake)
1500-1530 7480kHz
1530-1600
1600-1630 7485kHz
2200-2230 7555kHz (2209-firedrake)
2230-2300 7535kHz
2300-2330   

毎日7505kHzで放送されているVoice of Tibet｢西蔵之声｣で、12月30日、2010年6月にダライラマが、長野の善光寺を訪問することになったと伝えていた。

同局のウェブサイトのニュースで分かったことで、同じ仏教、同じ考えの文化を持ち合わせる日本への訪問を決めた。北京五輪の聖火コースの変更を余儀なくされた経緯もあり、関心を寄せていたらしい。

7505kHzの｢西蔵之声｣は、引き続き1100-1400の3時間連続して放送されている。30分ごとに約2分弱、火竜ジャミングが止められている。2分間はキャリアーも止まっている。
この間に15分の中国語番組が出ていると思われるが、時間の特定が出来ない。1330-1400のUAE送信波キャリアーが出てくるのが確認できるだけ。1330-1430はマダガスカル送信のため止まっている。

30日に放送されたテキスト:
日本善光寺為達賴喇嘛到訪作籌備

【挪威西藏之聲12月30日報導】位於日本本州島長野市（Nagano）的善光寺（Zenkoji Temple）今天（30日）舉行新聞發布會。會上宣布，西藏政教領袖達賴喇嘛已接受邀請，決定於明年6月中旬訪問善光寺（Zenkoji Temple），并對達賴喇嘛應允訪問該寺表達了感謝。寺院方面也為達賴喇嘛到訪開始展開籌備事宜。

西藏流亡政府駐日本辦事處代表拉巴措果今天接受本台采訪時介紹說，（錄音）這是西藏政教領袖達賴喇嘛在去年11月訪問日本首都東京時受到善光寺住持的邀請，達賴喇嘛當時欣然接受，但一直沒有確定訪問日期。經雙方接觸後，達賴喇嘛決定明年6月訪問善光寺，并在該寺為世界和平舉行祈福法會，之後將在長野市發表公眾演說。

拉巴措果表示，善光寺住持為首的所有僧眾都非常關注西藏問題。他說：去年三月西藏事件發生後，善光寺住持在內的內部負責人為表達中共鎮壓西藏寺院僧侶的抗議，於去年4月18日召開記者會，宣布拒絕以善光寺作為北京奧運火炬接力的出發地，使原定去年4月26日火炬從起點站-善光寺的傳遞被迫改道。當時善光寺住持在記者會上表示，對於西藏問題的抗議，作為同樣的佛教徒，他們的心情與西藏僧人的心情是一樣的。之後，西藏流亡政府駐日本辦事處方面特別前往善光寺，對他們所給予的支持表達了感謝，使得雙方間增進了互動與交流。在達賴喇嘛去年訪問日本時，善光寺特別邀請達賴喇嘛尊者訪問該寺，并得到了應允。今天寺院方面舉行新聞發布會，對達賴喇嘛的到訪正式向媒體作了宣布。”

拉巴措果表示，（錄音）令人欣慰的是，目前在日本已有越來越多的年輕人開始對藏傳佛教、西藏傳統文化及當前西藏的政治局勢感興趣，并積極表達關注和聲援，這是一個非常好的現象。

據介紹，西藏政教領袖達賴喇嘛將於明年6月中旬訪問日本長野市為主的數個城市，預計行期為十天。

Daily special
December 31 SOH
1530-1300 7495kHz
2200-2230 7545kHz
2300-2330 7485kHz (2321-firedrake)
  

こんな周波数でRadio Japanがよく聞こえている。

といっても馴染みのないベンガリ語だ。11日からテスト放送ということで、出ているが、混信もまったくなく、いい周波数を選んだようだ。

1300-1345に出ているが、当初の15215kHzから5960kHzへ変更したが、いずれも受信状態が悪く、この7400kHzでの放送となった。このまま出てくれば問題ないのでは。

Tashkentからの送信となっている。
31mbのファイルをチェックしたところ、この後のHindi語が6115kHzのほか、9585kHzでも聞こえていた。ここでもテスト放送をしているようだ。

どちらも11月22日に変更されているが、またこれらの周波数になるのかもしれない。